自家製ぼかし肥料を作ろうと、養鶏場に普段きているアウターを着ていってしまい、鶏ふんの臭いが抜けなくなってしまった鈴忠です。（・・・会った際、少し臭いと思うかもしれませんがご了承ください。）
さて今日は、「インフレの深さはどれぐらいを想定しておけばよいのか？その対処法は？」について少し考えてみたいと思います。
これから、インフレが加速していく中で、自分がどんな位置にいるのかを明確にしときたいと思います。参考になれば幸いです。
では、早速・・・。
大前提
大前提ですが、今の基軸通貨を確認し、歴史を振り返ることが対策に繋がります。そこで、先月書いた記事をもう一度おさらいしときます。(中央銀行が出来るこ景気対策は…)
下のグラフを見ればわかりますが、第二次世界大戦後、戦場となった国では、あらゆるものが焼き払われ、生活必需品が必要になります。つまり需要過多（供給＜需要）。戦後の復興を目標に、「三種の神器」テレビ、冷蔵庫、洗濯機などの家電が普及し、景気はうなぎ上り。景気が上がれば世の中のお金の量は勝手に増えるので、金利が上昇しても景気拡大は続きます。これが1950年から1980年までのバブル期です。
しかし、生活必需品がいきわたり供給過多（供給＞需要）になると、今までのように景気を拡大して行くには、お金の量を増やす量的緩和が必要になります。量的緩和をするには、利下げをした方がお金が借りやすくなるので、量的緩和と利下げのセットで景気を刺激していきます。それが1980年から2020年までの流れです。
1970年代と今のインフレの違い
上記の流れを頭に入れながら、1970年代の歴史を確認すると、インフレ率は、10年かけて６％付近から14％付近に上昇しています。この時アメリカの政策金利は、７％から15％付近まで推移しており、インフレ率が上昇すればそれを抑えるため、政策金利を上昇させてインフレを抑制してきました。
で、このことを踏まえて今のアメリカの状況を見てみると、インフレ率は７％、政策金利は０％付近。1970年代の教訓を活かせば、インフレを抑えるためには、８％の政策金利が必要になるのですが、市場が予測しているのは３回から５回の利上げ、つまり、政策金利は0.75％から1.25％が限界で、その後景気後退に陥ると予想しています。
ということは、1970年代みたいにインフレを抑える事が出来ない。と判断できます。
じゃ次の策！…ということで、中央銀行に残された策は、量的緩和政策(お金の量を増やすか？減らすか？)のみになります。
※ 消去法でこれしかありません。
ここからは単純に、政府が「景気が悪くなって、インフレが上昇」した場合、お金の量を増やすのか？減らすのか？を考えれば良くて、お金の量を減らせば景気は悪化し、お金の量を増やせばインフレが加速します。
そして・・・政府は多分「お金の量を増やす！」を選択すると思います。
政府は、景気が悪くなる政策よりも、お金を配る政策を好みます。それは多くの人が「今」を見ているからで、「今」さえ良ければOKと考えているからです。しかし「今」だけをみて行動していれば「未来」は最悪な結末に移行します。
歴史はいつも最悪の結末を選択してしまいます。私はずっと(７～８年前から)このシナリオを考え、インフレに備えて行動をとってきました。
対策は？
私が備えてきた行動と対策は「自給自足」と「農業」です。
インフレが「ハイパーインフレ」や「スタグフレーション」にまで発展した場合(最悪の想定)、「自給自足」は私たちの生活の手助けになります。家族を守るための一番の方法は、自給自足。つまり農業です。インフレを乗切るには、消費者側に回るよりも、生産者側に回る方が遥かに有利で、生活費(食費)を抑えながら、お金(価値が薄れていく道具)を価値あるものに使うことができます。
さらに大切なのが「繋がり」です。
インフレ時はあらゆるものが高騰するため、生活費が圧迫されます。その時、農家とのつながりが活きてきます。昨年「収穫祭(イベント)」を開いたのも、野菜農家の方と繋がりを持ちたかったというのも理由の一つで、私の欠点(野菜作り)を繋がりで補う。家族を守ることを考えたとき、繋がりは重要だと考えたからです。
今、お金は毎月生活できる必要最低限の収入さえあれば事足ります。余剰分は「自給自足」と「農業」につぎ込む。これがインフレ対策では大切で、これからは、さらにこの流れを循環させていきます。
アメリカ株はインフレに有効か？
株式についても少しふれておきましょう。この答えに対して、私は「NO」です。
利上げをすれば、景気が悪くなることがわかっている中で、今アメリカ株を買う意味がわかりません。長い目で見れば上昇して行くと思いますが、アメリカは膨大な政府債務を負っており、財政赤字も経常収支も増え続けています。この先に待ちうけているのが「ドルの暴落」です。
超長期で見れば買っても良いのかもしれませんが、資金に余裕がなければアメリカ株の購入は控えるべきです。(個人的意見)
1970年代は固定相場制から変動相場制へ変更があり、ドル円は１ドル360円から急降下し今に至ります。今度は、ドル暴落からの基軸通貨変更が濃厚だと思われます。
まとめ
中国では既に不動産バブルが崩壊し始めており、量的緩和(お金の印刷)を進めています。冬季オリンピック終了後は、さらに加速していくことを考えると、最終的には「世界同時ハイパーインフレ」も想定に入れていておいても良いでしょう。
量的緩和でお金を刷れば、お金の価値は薄まり、物価は上昇する。この当たり前の事に、みんな薄々気づき始めました。なので、資産を守り抜くには、「普遍的価値」なものに変換しておく。生活を維持するには「自給自足」と「農業」を行う。が私の対策です。
みなさんはどんな対策していますか？
One thought on “インフレの深さはどれぐらいを想定しておけばよいのか？その対処法は？”